看護師の給料は「高い」というイメージがある一方で、実際に働いている看護師からは「給料が安い」「仕事内容に見合っていない」という声も多く聞かれます。なぜこのようなギャップが生じるのでしょうか？
この記事では、看護師の給料の実態と安いと感じる理由、そして給料アップの方法までを最新のデータと現場の声を踏まえて詳しく解説します。今の職場や仕事の給料に不満がある看護師の方、「看護師の給料は安いのでは？」と思っている方に向けて、実態を明らかにします。
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厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、看護師の平均年収は508万1,700円（平均年齢41.9歳）です。これを月収に換算すると約35万2,100円となります。
この内訳を見てみましょう。
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 基本給（平均） | 約31万9,300円 |
| 各種手当を含む月収 | 約35万2,100円 |
| 年間ボーナス | 約85万6,500円 |
| 年収合計 | 約508万1,700円 |
手取り額は、税金や社会保険料が引かれるため、年収ベースで380万～405万円程度となります。
看護師の年収は年齢によって以下のように変化します。
| 年齢 | 平均年収 |
|---|---|
| 20～24歳 | 約401万5,000円 |
| 25～29歳 | 約474万2,000円 |
| 30～34歳 | 約487万2,000円 |
| 35～39歳 | 約485万3,000円 |
| 40～44歳 | 約521万6,000円 |
| 45～49歳 | 約551万9,000円 |
| 50～54歳 | 約566万6,000円 |
| 55～59歳 | 約585万9,000円 |
20代前半の約400万円からスタートし、50代後半の約590万円でピークを迎えることがわかります。特徴的なのは、子育て世代である30代では給料の伸びが停滞していることです。
看護師の給料は地域によって大きな差があります。
給料が高い都道府県TOP5
給料が低い都道府県TOP5
最も高い大阪府と最も低い宮崎県では、約152万円もの差があります。全体的に都市部の年収が高く、地方が低い傾向があります。
看護師の給料を他職種と比較してみましょう。
| 職種 | 平均年収 |
|---|---|
| 看護師 | 508万1,700円 |
| 全職種平均 | 506万9,000円 |
| 全職種（女性）平均 | 399万7,000円 |
| 医師 | 1,148万4,000円 |
| 薬剤師 | 542万8,000円 |
| 臨床検査技師 | 479万3,000円 |
| 診療放射線技師 | 476万8,000円 |
看護師の年収は全職種平均とほぼ同等で、女性の全職種平均と比較すると約100万円高くなっています。しかし、医師や薬剤師と比べると低いことがわかります。
看護師が給料を安いと感じる理由は、単に金額が低いということだけではありません。働き方や職場環境が大きく影響しています。
看護師の仕事は立ち仕事が多く、身体的負担が大きいことが特徴です。
これらの業務が多岐にわたり、病棟によっては常に走り回るような忙しさです。身体的な疲労が蓄積するわけですから、「この激務で給料が少ない」と感じる看護師も少なくありません。
看護師は医療現場で命を預かる立場にあり、責任重大な職種です。ミスが許されない環境下で働き続けるストレスは想像以上に大きなものです。
患者とのコミュニケーションや医師・上司からの期待など、人間関係でのストレスも抱えやすい環境です。精神的負担の大きさに対して、給料が見合っていないと感じる声は多いです。
あるベテラン看護師は「15年の看護経験にのしかかる重圧…もう少しお給料がいただければと思います」とコメントしています。
看護師の拘束時間は非常に長く、特に夜勤がある場合は16時間以上に及ぶこともあります。
時給換算すると、拘束時間の長さに対して給料が見合っていないと感じるのも無理はありません。
看護師は医療の進歩に合わせて常に新しい知識を学ぶ必要があります。
これらの「学び」の時間に対する報酬が少なく、実質的に「タダ働き」と感じる看護師も少なくありません。
多くの医療機関では、残業代が適切に支払われない「サービス残業」が常態化している実情があります。
法律上は請求できるはずの残業代も、職場の暗黙のルールで請求しづらい環境が多いことが指摘されています。
看護師は感染症リスクなど、常に危険と隣り合わせで働いています。しかし、その危険性に見合った手当が支給されないケースが多いです。
コロナ禍のように感染リスクが高まる状況でも、危険手当が十分に支給されなかった医療機関も少なくありません。このような状況が「給料が安い」と感じさせる一因となっています。
看護師の給料は若い頃は他職種より高い傾向がありますが、年齢とともに昇給率が低くなり、40代以降では全職種平均を下回ることもあります。
| 年齢 | 看護師の平均月給 | 全職種の平均月給 |
|---|---|---|
| 20〜24歳 | 295,100円 | 240,800円 |
| 30〜34歳 | 333,800円 | 314,100円 |
| 35〜39歳 | 346,000円 | 346,700円 |
| 40〜44歳 | 361,000円 | 366,100円 |
| 50〜54歳 | 383,800円 | 393,200円 |
このデータから、30代後半から給料の逆転現象が起き始め、キャリアを積むほど相対的に「給料が安い」と感じやすくなることがわかります。
看護師の給料が思うように上がらない背景には、医療機関の経営構造に関わる問題があります。
医療機関の主な収入源は診療報酬です。この診療報酬から人件費を捻出するため、診療報酬の改定が看護師の給料に大きく影響します。
近年の診療報酬は多くの場合マイナス改定が続いており、医療機関の人件費を圧迫しています。また、7対1看護体制を導入する病院が増えたことで、看護師の人数は増えたものの、1人あたりの人件費は抑えられる傾向にあります。
医療機関は患者サービス向上や競争力強化のために、最新の医療機器や設備の導入に投資する必要があります。限られた予算の中で、設備投資と人件費のバランスを取る必要があり、結果として人件費が抑制されてしまうケースも少なくありません。
ある病院関係者は「高額医療機器の導入や建物の老朽化対策など、経営上必要な投資が多い中で人件費を大幅に上げるのは困難」と語っています。
現状の給料に不満を感じている看護師の方には、以下の年収アップ方法があります。
最も手っ取り早く給料を上げる方法は、夜勤回数を増やすことです。
ただし、夜勤は体力的な負担が大きいため、長期的には健康への影響も考慮する必要があります。
専門性の高い資格を取得することで、資格手当が支給されるケースが多いです。
取得を検討したい看護師の資格例
これらの資格は転職時にも高い評価を受けやすく、長期的な年収アップにつながります。
看護管理職になると、管理職手当が付き、基本給も上がる傾向にあります。
ただし、看護師の管理職ポストは限られており、競争率も高くなります。また、夜勤がなくなることで夜勤手当がなくなる場合もあるため、総合的に判断する必要があります。
就業規則で禁止されていない場合、副業も収入アップの選択肢です。
特に夜勤専従のアルバイトは時給が高く設定されていることが多く、効率よく収入を増やせます。
最も確実に給料をアップさせる方法は、より条件の良い職場への転職です。
給料が高い傾向の職場
転職によって年収が30〜50万円アップするケースも珍しくありません。ただし、給料だけでなく、職場環境やワークライフバランスなども考慮して転職先を選ぶことが重要です。
看護師の年収は職場によって大きく異なります。給料が高い傾向にある職場の特徴を見ていきましょう。
施設の規模と看護師の給料には明確な相関関係があります。
| 施設規模 | 平均年収 |
|---|---|
| 従業員1000人以上 | 557万1,200円 |
| 従業員100～999人 | 486万4,000円 |
| 従業員10～99人 | 452万6,900円 |
大規模病院では高度な医療を提供しているため診療報酬が高く、結果として看護師の給料も高くなる傾向があります。また、人事評価制度や昇給制度が整っているため、キャリアアップしやすい環境でもあります。
診療科によっても看護師の給料に差があります。特に以下の診療科は比較的給料が高い傾向にあります。
一方で、一般病棟の看護師は比較的給料が低い傾向にあります。
夜勤の有無は看護師の給料に大きく影響します。一般的に、夜勤がある職場のほうが給料は高くなります。
夜勤手当だけで年間50〜60万円の差が生じるため、「夜勤なし」を選ぶことで給料が下がる可能性があることを念頭に置く必要があります。
近年人気が高まっている美容クリニックは、自由診療のため診療報酬に縛られず、比較的高給が期待できます。
ただし、美容クリニックでは営業的な要素も求められることがあり、看護師の業務だけではないスキルが必要となる場合があります。
訪問看護は、夜勤がなく、比較的自由度の高い働き方ができる職種です。
訪問看護は1対1での看護を提供するため、やりがいを感じられる一方で、一人で判断する責任の重さもあります。
今後の看護師の給料はどのように変化していくのでしょうか。将来の見通しについて考えてみましょう。
2021年以降、看護職の処遇改善の動きが加速しています。
こうした政策により、看護師の給料は徐々に改善される見通しですが、すべての看護師に均等に適用されるわけではない点に注意が必要です。
少子高齢化の進行により、看護師の需要はますます高まっています。特に地方や中小規模の病院では人材確保が困難になりつつあり、看護師を確保するために給与水準を引き上げる動きも見られます。
今後は病院間の看護師獲得競争が激しくなり、給料面での条件改善が進む可能性があります。
医療の高度化に伴い、特定の分野に特化した看護師の需要が高まっています。
こうした専門性の高い看護師は、今後さらに重宝され、給料面でも優遇される傾向が強まると予想されます。
看護師の平均年収は508万円程度で、一般的な職業と比較すると決して低いわけではありません。しかし、仕事の内容や責任の重さ、身体的・精神的負担の大きさを考慮すると、「安い」と感じる看護師が多いのも理解できます。
特に以下の点が「給料が安い」と感じる主な要因です。
これらの課題を解決するためには、個人レベルでのキャリアアップや転職を検討するだけでなく、医療業界全体での処遇改善の取り組みが必要です。
看護師一人ひとりが自分のキャリアプランをしっかりと考え、スキルアップや資格取得、あるいは条件の良い職場への転職など、給料アップの選択肢を積極的に検討していくことが大切です。
適切な評価と報酬を得られる環境で働くことが、看護師としてのモチベーション維持や長く働き続けるための重要な要素となるでしょう。
参考資料
この記事を読み終えて、給料に対する不満をお持ちの看護師の方は、ぜひ自分のキャリアを見つめ直し、スキルアップや転職も視野に入れた選択肢を考えてみてください。あなたの経験とスキルにふさわしい待遇で働ける環境は必ず見つかるはずです。
